日本各地で大きな地震が発生している昨今、さいたま市でも大きな地震が起こる確率はゼロではありません。まずは、さいたま市における地震のリスクについて確認していきましょう。

埼玉県には、群馬県の西部から埼玉県伊奈町にかけて、82kmにもおよぶ深谷断層帯・綾瀬川断層（関東平野北西縁断層帯・元荒川断層帯）が位置しています。今後300年以内に、これらの活断層が原因となって地震が発生する確率はほぼ0%とされていますが、過去の地震データの少なさから発生確率の信用度が低いのではないかといわれています。万が一、地震が起こればマグニチュード8.1という大地震を引き起こす恐れもあるのです。

また、南海トラフ地震や首都直下地震は、30年以内の発生確率が7割以上。東京湾北部地震をはじめとする首都直下地震では、さいたま市でも震度6弱以上の地震動が予測されるなど、さいたま市でも大地震のリスクが高まっています。

参照元：地震本部｜埼玉県の地震活動の特徴
参照元：さいたま市｜地震防災マップ
参照元：国土交通省｜国土交通省白書2020 第2節 巨大地震のリスク
参照元：内閣府｜被害想定結果について

東日本を中心に甚大な被害をもたらした2011年の東日本大震災では、埼玉県から遠く離れた宮城県沖を震源としながらも、さいたま市大宮区や見沼区、中央区などで震度5強を記録。住宅の全壊・半壊が計45件、一部破損は1,000件以上にものぼる被害を及ぼしました。

このように、たとえ震源地から離れていても、地震の被害は起こりえます。とくに、南海トラフ地震や首都直下地震のような巨大地震の確率が高まっているなかでマイホームを構えるならば、地震への備えは必要不可欠だといえるでしょう。

参照元：内閣府｜防災情報のページ｜特集 東日本大震災 
参照元：さいたま市／東日本大震災に関わる本市の状況（令和3年7月7日更新）

それでは、地震に強い家をつくるには、どうすればよいのでしょうか。家づくりのときに、マイホームの地震対策として注目したいのが「耐震等級」です。耐震等級は、誰でも良質な住宅を取得できるよう、住宅性能を分かりやすく表示することを定めた「住宅性能表示制度」で評価されています。

性能表示制度は、新築住宅を10分野33項目ごとに評価。耐震等級は、地震に対して構造躯体が倒壊・崩壊しにくいか、大規模な修復が必要となるほどの著しい損傷が生じにくいかで評価され、3つの等級で表されています。建築基準法と同レベルの耐震性能がある住宅は等級1、その1.25倍の強さが等級2、さらに等級1の1.5倍の耐震性能のある住宅が最高等級の等級3と評価されます。

参照元：国土交通省｜新築住宅の住宅性能表示制度かんたんガイド

3段階ある耐震等級ですが、耐震性能を高めるほど建築コストが高くなるのが難点です。できれば建築費用を抑えたいと考える方も多いでしょう。しかし、さいたま市における地震リスクを考えると、最低でもどれほどの耐震等級が必要なのでしょうか。2016年に最大震度7を観測した、熊本地震での建築物被害に関する資料を見てみましょう。

このなかで、現在の法律で定められている耐震基準の木造住宅に比べて、旧耐震基準の木造住宅の倒壊率が非常に高いという結果が出ています。さらに、耐震等級3の住宅は9割近くの大部分が無被害という状況でした。このことからも、家族の命やマイホームを守るためには、耐震性能の高い等級3を目指すのが理想だといえるでしょう。

山井建設で建てる家は、耐震等級3が標準仕様です。地震の多い日本で安心して生活していくために、建物の構造安全性を科学的に検証し、耐震性を多角的に厳しくチェックしながら家づくりを行っています。

参照元：国土交通省｜「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント

＞＞さいたま市浦和区で危惧すべき災害と対策についてはこちら
＞＞大宮区の注文住宅の耐震性能とおすすめのエリアについてはこちら

住宅の耐震性能を高めると、地震でも安心できるのはもちろんのこと、そのほかにもさまざまなメリットがあります。

地震に強い家にするためには、耐震以外にも制震や免震といった工法があります。頑丈な構造で地震の揺れに耐える耐震工法に対して、制震工法は壁のなかの制震ダンパーで地震の揺れを吸収して、揺れを抑えます。免震工法は、免震装置を地盤と建物の間に入れて地震の揺れを軽減する工法です。

どれも地震の揺れに強くする工法ですが、揺れに対処するメカニズムが異なるため、台風のような強風への強さはそれぞれ異なります。地面からの揺れに対応する免震構造は、強風によって建物に直接影響を受けると揺れを感じやすいとしています。一方で、耐震構造は水平の揺れに強く、建物自体が頑丈な構造になっているため台風のような強風にも耐えられるのです。

金融機関によっては、省エネ住宅や耐震性の高い住宅などを対象として、住宅ローンの金利優遇が受けられる場合があります。たとえば、住宅金融支援機構の「フラット35」では、耐震等級3を満たすことで、当初5年間の金利が年0.5％引き下げとなる「【フラット35】S（金利Aプラン）」が利用可能です。

また、一定以上の耐震性能がある建物には、地震保険の割引も。耐震等級割引は、耐震等級1の住宅は10％、耐震等級2ならば30％、耐震等級3であれば50％と、耐震等級が高いほど割引率が高くなります。

参照元：【フラット35】｜【フラット35】S：長期固定金利住宅ローン
参照元：【フラット35】｜耐震性：長期固定金利住宅ローン

＞＞さいたま市浦和区周辺の住宅ローンについて詳しくはこちら

耐震性の高い住宅であることは、長期優良住宅の認定基準のひとつにもなっています。長期優良住宅は、良い状態の家に長く住むために、長期使用できる構造・設備を採用したり自然災害に配慮したりしていることなどを基準に認定された住宅です。長期優良住宅には、住宅ローン金利の値下げ以外にも、住宅ローン減税や固定資産税でも特例措置があるなど、お得なメリットがあります。


参照元：一般社団法人 住宅性能評価・表示協会｜「長期優良住宅普及の促進に関する法律」の長期優良住宅認定制度の技術基準の概要について

＞＞さいたま市浦和区で耐震等級の高い家を建てる時に使える補助金についてはこちら

このように、耐震等級の高い住宅は地震や台風に強いだけでなく、お得なメリットも多数あります。毎年のように起こる大きな地震に備え、マイホームで安心して暮らすためにも、耐震性能の高い住宅であることが重要です。

山井建設では、地震大国日本で安心して暮らしていくために耐震等級3が標準仕様になっています。建物1棟ずつ、安全性を検討・確認するための構造計算を実施し、構造専門の建築士がさまざまな角度から耐震性能を厳しく検証。さらに、耐震性が高い木造軸組みパネル工法を採用して、最高等級である耐震等級3を実現しています。

また、地震に強い家を建てるためには、地盤の強度も必要です。地盤が弱い地域が多いさいたま市内では、3軒に1軒は地盤改良工事が必要なほど。山井建設では、地盤改良工事で「環境パイル工法・HySPEED工法」を採用し、環境に配慮しながら強い地盤への工事を行っています。地盤の強さや土壌汚染、資産価値低下のリスクを30年保証しているので安心です。浦和区や大宮区などさいたま市周辺で地震に強い家を検討中の方は、ぜひ山井建設までご相談ください。