近年、燃料価格の高騰や世界情勢により電気代の高騰が続いています。電気代の請求額を見て、値上がりに驚かれている方も多いのではないでしょうか。どこまで高騰が続くのか分からず、今後も向き合っていくしかない問題ですが、電気代は生活費に影響するため少しでも金額を抑えたいですよね。毎日の生活を工夫すれば電気代を抑えることができますが、省エネな家づくりをすることでもっと楽に電気代を抑えることができます。今回は、電気代を抑えるための注文住宅づくりのポイントついてお伝えいたします。

ここ最近で電気代の請求が各段に上がっています。中には、全体の光熱費が倍以上値上がりしたという方もいるのではないでしょうか。電気代の値上がりは、各家庭の電気の使い方だけではなく、社会情勢による影響も大きいと考えられます。

燃料費調整額とは、燃料費調整制度に基づいて定められる燃料コストのことです。燃料費調整制度は、発電に必要な原油価格や液化天然ガス価格から算出される平均燃料価格を毎月の電気料金に反映させる仕組みです。平均燃料価格を基準として燃料費調整額の変動があり、日本の電力会社のほとんどが燃料費調整制度を取り入れています。世界状況や為替レート等が燃料価格に大きく影響すると言われており、現在燃料費調整額が高くなっています。その結果、電気代の高騰が続いています。

再生可能エネルギー発電促進賦課金とは、再生可能エネルギーで発電した電力を電気会社が買い取る際の費用について消費者が負担するお金のことです。
世界では地球温暖化対策としてCO₂の排出を削減する活動を進めており、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス等の再生可能エネルギーを用いた発電方法はCO₂の排出がないことから、近年再生可能エネルギー発電の導入が進んでいます。また、現在の日本は、電力を含めたエネルギーのおよそ8割を石油や石炭、天然ガスから賄っており、これらの資源は海外からの輸入に頼っています。日本では災害時や万が一各国との貿易が滞ってしまった際に、エネルギーを自給できない事態を受け、再生可能エネルギー発電の促進が求められています。これらの理由から、日本では再生可能エネルギーによる発電を促進する目的で、電力会社による再生可能エネルギーの買い取りが義務付けられています。この費用は消費者が電気代の一部として支払っており、毎年少しずつ金額が上昇しているので、電気代高騰の原因となっています。

ウクライナ情勢により、石油、石炭、天然ガスの調達コストが高騰しています。特にロシアは電力の燃料となる資源の輸出額が世界でも上位であり、その輸出が制限された影響が大きいとされています。

電気代高騰にはいくつかの原因がありますが、すぐに電気代の高騰が止まるというのは考えにくく、電気代高騰はしばらく続くと思われます。電気代はどの家庭でも毎月必ず支払う費用になるので、できるだけ安く抑えたいものです。これから家づくりを検討される方は、光熱費を節約できる住宅を建てることで、楽に電気代を抑えることができます。

高気密・高断熱といった性能に加え、太陽光発電などのエネルギーを活用した省エネ住宅を建てることで、エネルギーを効率よく利用し消費エネルギーを抑えることができるので、電気代を大幅に削減することができます。
省エネ住宅には性能によって、エネルギーの使用量を削減します。

外壁と内壁の間に断熱材や断熱性の高い窓を採用し、室内外の熱を伝わりにくくすることで断熱性が高い家を実現できます。
断熱性が高い住宅は、建物内で温められた空気や冷気を逃がさず、室外の熱を室内に入りにくくし、室内の温度を一定に保つことができるので快適な住空間で生活ができます。

室内の熱が建物を通して損失する熱量をUA値で表し、UA値が低いほど、断熱性能が高い住宅といえます。

精度の高い建築部材を採用し、外と家の隙間をできるだけ少なくすることで気密性が高い家を実現できます。
気密性が高い家は、室内の空気を維持し室内の温度を保ちます。さらに、室内空気が壁内部に侵入するのをを抑制し、内部結露や構造体の腐朽を防ぐことで快適な住空間で生活ができます。

建物の床面積1㎡当たりの隙間の面積をC値で表し、このC値が低いほど、気密性能が高い住宅といえます。

省エネ住宅はいくつか種類があります。基本的にはエネルギーを効率よく利用できる住宅ですが、それぞれ特徴が異なります。

ZEHは（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語で、高い断熱性と設備システムで省エネを実現します。さらに、太陽光発電などを導入してエネルギーを造りだすことで、住宅の一次エネルギーの消費量を実質ゼロにすることができます。光熱費を抑えるだけではなく、万が一停電が発生した際も電気が利用できるので安心です。ZEH住宅の建築には補助金制度が用意されておりますが、ZEHの種類によって金額が異なります。
ZEH（ゼッチ）の種類についてご紹介していきます。

ZEHには、ZEH、ZEH＋、次世代ZEH＋、Nearly ZEH（ニアリーゼッチ）、Nearly ZEH＋、ZEH Oriented（ゼッチオリエンテッド）の7種類があります。

ZEH（ゼッチ）は、これまで説明してきた通り、断熱＋省エネで一次エネルギー消費量（1年間に住宅設備で消費するエネルギーの指標）を20％以上削減できることに加え、創エネ（太陽光発電等の再生可能エネルギー）を含めて一次エネルギー消費量を100%以上削減できることが条件となっています。

ZEH＋（ゼッチプラス）は、ZEHよりもさらに高性能な住宅のことを指します。具体的には、ZEHの条件をすべて満たした上で、断熱＋省エネで一次エネルギー消費量を25％以上削減できる必要があります。また、「外皮性能の更なる強化」「電気自動車を活用した自家消費の拡大措置（EV充電設備の設置）」「高度エネルギーマネジメント（HEMSの導入）」のうち、2つ以上を採用しなくてはいけません。

次世代ZEH＋（じせだいゼッチプラス）は、ZEH＋の条件を満たした上で、「蓄電システム」、「燃料電池」、「V2H充電設備（充放電設備）」、「太陽熱利用温水システム」のうち1つ以上を導入した住宅のことを指します。これらの住宅設備の導入により、再生可能エネルギーの自家消費をさらに拡大することができます。

Nearly ZEH（ニアリーゼッチ）とは、創エネ（太陽光発電等の再生可能エネルギー）を含めた一次エネルギー消費量を75%以上削減できる住宅のことを指します。日照時間が少ない地域や積雪量が多い地域などを考慮したZEHが、Nearly ZEHになります。

Nearly ZEH＋（ニアリーゼッチプラス）とは、Nearly ZEHの条件を満たしつつ、断熱＋省エネで一次エネルギー消費量を25％以上削減できる必要があります。また、「外皮性能の更なる強化」「電気自動車を活用した自家消費の拡大措置（EV充電設備の設置）」「高度エネルギーマネジメント（HEMSの導入）」のうち、2つ以上を採用しなくてはいけません。

ZEH Oriented（ゼッチオリエンテッド）は、都市部など敷地面積85m2未満のZEHです。太陽光発電（再生可能エネルギー）を導入する必要はありませんが、断熱＋省エネで一次エネルギー消費量を20％以上削減できる必要があります。

長期優良住宅は、2009年に制定された「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づいて認定された住宅のことをいいます。長く住み続けられる住宅の建築が目的とされたもので、耐震性、劣化対策、バリアフリー、省エネルギー性、住居環境の維持管理など、複数の基準をクリアすることで、長期優良住宅として認定されます。長期優良住宅に認定されると、住宅ローン控除のほか、不動産取得税、登録免許税、固定資産税など、税金の優遇措置を受けることができます。

今回は、電気代高騰の原因と電気代を抑えるための住宅づくりについてお話しました。省エネ住宅は電気代を抑えられる点もメリットですが、室温を一定に保ち快適で健康な生活を送ることができます。

近年注目されている省エネ住宅は、国からの補助金や減税制度もありますので利用を検討してみてください。ただし、省エネ住宅の種類によって補助金や減税の金額が異なってきますので、事前に確認をしておくことが大切です。また、それぞれ特徴が異なるので、予算や各家庭の生活スタイルにあった種類を選びましょう。

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